英語科教育法Ⅰの授業の一回目

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2016-04-13

今日は英語科教育法の授業の一回目であった。受講する学生の数は20名ぐらいであった。初等教育専攻の学生が大半で、残りの数名が文化創造専攻の学生であった。初等教育専攻の学生は小学校の免許、中学と高校の英語の免許を取りたいと希望するのであり、文化創造専攻の学生は中学と高校の英語の免許を取りたいと希望している。

最初に就職状況について話をした。小学校の外国語活動に関しては、平成23年度(西暦2011年度)より、第5・第6学年で年間35単位時間の「外国語活動」が必修化された。 この傾向は平成32年度(2020年)からはじめる次の学習指導要領の改訂にもいっそうの強化が図られる見込みである。第3・第4学年から始まり、第5・第6学年では、正式の科目となることが予想されるのである。その場合に必要となってくるのは小学校で英語を教えられる教員である。

小学校の教員に目指す場合でも、自分には英語の中高の免許状があるとアピールするならば、採用に有利だろうという話をした。小学校は日本には22,000校がある。学習指導要領の改訂で、いっせいに3,4年生から外国語活動を行うというならば、現場の責任者の声は、まず人が足りない、とにかく英語ができる人間を送ってくれという悲鳴だろうと思う。

現在はALTの活用を考えている現場もあるだろうが、日本がバブルの時代から次第に予算が厳しい状況では、ALTの数はむしろ減らされているのだと思う。それゆえに、小学校の教員で英語の免状を持っていたら就職が有利だろうと思われるという話をした。

学生はある程度は納得して、教員免状の取得をがんばろうという気になったように思える。来週からの授業へ一層の意欲を見せてほしいと思う。

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