Language and Linguistics in Oceania の第10号を読む。


小松公立大学の岡村徹先生から、Language and Linguistics in Oceania,  vol. 10 の寄贈を受けた。ここに感謝の意を表明して、この学術誌の簡単な紹介をしたい。

この学術誌は、学会 The Japanese Association of Linguistics in Oceania が発行している学術誌である。この学術誌のサイトは以下の通りである。

さて、2018年の7月に発刊された第10号に関して、二つの論文を紹介したい。一つは、林初梅氏による「国語と母語のはざま ー多言語社会台湾におけるアイデンティティの葛藤ー」という論文である。

この論文では、台湾が経験してきた言語文化の変化を俯瞰したものであり、自分のような部外者にも非常に分かりやすかった。

歴史的に(1)先史時代~(7)戦後と7つの時代に分けて、それぞれを説明している。1945年以降の戦後は特に詳しく述べられている。この時代は現代につながるわけだ。この時代は、二つに、国民党が政権についていた時代と台湾意識形成発展期に分けられる。

この時期(2003年)に、中国語を「国語」と表現していたのだが、「華語」と呼ぶかえる運動があったこをと始めて知った。東南アジアでは、華語と華人という言い方をよく聞くが、この動きが台湾にも普及してきたようだ。

台湾では台湾生来の言語を「郷土言語」と呼び、言語間の平等を目指す政策が誕生しつつある。このあたりも、私は、日本の多文化主義と比較しながら興味を持って読んだ。

さて、もう一つの論文「宜蘭クレオールの語彙の様相ー東丘村の場合ー」も興味深く読んだ。これは、日本語と台湾の諸語とのクレオールが存在していて、現在もまだ残っているという話である。

宜蘭(ぎらん)クレオールについては、先日このブログでも、紹介をしていた。

論文を読んで学んだことは、宜蘭クレオールの日本語起源の語は代名詞や機能語がおおいこと、さらには西日本の方言に由来する語が多いことだ。

宜蘭クレオールはゆくゆくは消滅する語かもしれないが、研究調査によって貴重な資料が作られたことは素晴らしいことだ。

この学術誌 Language and Linguistics in Oceania の第10号には、これ以外にも三編ほどが収録されている。一つは中国語で書かれていること、他の二つは、方言の言語的機能に関する論文であったことで、私にはその3つの論文をコメントするだけの力はない。

以上、寄贈をしていただいた学術誌を紹介した。岡村先生には深い謝意を表明したい。

学術誌 LANGUAGE AND LINGUISTICS IN OCEANIA の表紙

 

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『難民支援』(松原好次・内藤裕子共著)を読む。


先日、『難民支援ードイツメディアが伝えたこと』を寄贈いただいた。筆者は松原好次氏(元電気通信大学教授)と内藤裕子氏(ベルリン在住翻訳者)の二人である。

このブログの管理人(河原俊昭)は松原好次氏と何回か一緒に研究をして共著もある。そのご縁で今回、この本を寄贈してもらった。深く感謝したいと思う。

この本は春風社から今年の8月に出版されている。価格は2700円+税である。大きさは208ページ+索引が付いている。本の形式はドイツ語の新聞・雑誌の中から難民問題を扱った記事を取り出して、その記事に語らせる。つまり、著者たちの気づきを新聞・雑誌の記事を通して、それらに語らせるという方法である。

著者たちは読者を強引に一つの方向に誘導するのではなくて、新聞記事などに描かれた客観的事実を紹介することによって、読者たちに自ら考える機会を与えることで、一歩一歩自らの考えを形成することを奨励している、という印象を受けた。

この本はドイツにおける難民への支援を語っている。ドイツは難民支援の優等生であるとよく言われる。ナチスドイツの時代の民族迫害の反省から、できるだけ広く難民を受け入れようとしてきた。この方針は、好調なドイツ経済と労働者不足という現実にも支えられて今まで機能してきたのである。

この本によれば、難民の数が増えてきており、好調なドイツ経済でも支えきれない、と考えるドイツ人が増えてきているようだ。キリスト教民主同盟の党大会で提案されたスローガンに「多文化主義よりもドイツの国益を」(p.139)があったそうだ。

このことは日本の現実とも重なる。日本ではドイツと比べると難民受け入れの数ははるかに少ない。私が数年前に社会人講座で多文化共生社会について講演したときに、「急速な多文化社会は好ましくない。ゆっくりと進めていくべきではないか?」という質問を受けたことを思い出す。

日本では移民の数が2%ほどであるが、それでも、移民受け入れに反対の声を上げる日本人は多い。そのことを考えたら、決して広くはない国土に、日本よりも少ない人口のドイツ人たちが、多数の難民・移民を受けて入れ支援している姿をみると、ドイツ人たちの受け入れへの決意・覚悟は並々ならぬものがあることに気づく。

しかし、これまで移民・難民受け入れに寛容であったドイツをはじめとするEUでも、そして、トランプ大統領の当選に見られるようにアメリカでも反移民主義が台頭している。世界全体が反移民主義に振り子が揺れているようにも感じる。

各界のオピニオンリーダーたちがいろいろと意見を述べている。しかし、結論がなかなか見えない、どこに妥協点をおくべきか、相互の合意点が見えない問題である。

ただ、難しい問題だからと手をこまねいていたり、目を背けるわけにはいかないだろう。ドイツの直面する問題は、明日の日本の問題でもある。ドイツほどの深刻さはまだまだと考える人がいるかもしれない。しかし、グローバリゼーションの進展の速度から考えると、遠い未来のお話ではなくて、日本が今日明日にでも直面するかもしれないのである。

そんなことを考えると、ドイツの中で難民支援にいろいろと携わっている機関や自治体の活動状況、トラウマを抱えた難民への支援、ドイツ語講座の提供、難民カフェなどの実例が紹介されているのはありがたい。日本でもこれらの活動を見習うことはできるだろう。

とにかく、目を大きく見開いて、現実を知ることの必要性を教えてくれる本だ。そして、それに基づいて自分の頭で考えてゆくことの大切さも教えてくれる。

『難民支援』の表紙
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授業のあり方についての学生の所感

オムニバスの授業がある。この授業では、できるだけ学生に行動して学んでもらおうという意図で各教員が工夫をしている。アクティブ・ラーニングという言葉が最近の教育界では流行っているが、それをある程度は意識して授業してきた。

学生の感想を一つ紹介したい。若干語句を変えてあるところもある。


私がいだいていた授業そのもののイメージが変わった。本来、授業というものは、配付されたプリントを見ながら教師の話を聞くものと考えていた。しかし、今回の一連の授業で、生徒一人一人が参加すべきものである、ということを知った。3,4名でグループを作り、その中で互いの意見を話し合うグループワークは特に重要である。

授業そのもののあり方は生徒が決めることはできないので、教員を目指す人ならば、このような授業の形式があって有効に機能していることを知っておくべきだ。

私は人と関わるのが苦手なために、今まではグループワークを敬遠していた。しかし、この授業で行った活動はどれも楽しかった。少なくとも堅苦しい内容ではなかった。この様な活動、あるいはゲームなどを取り入れたグループワークがあれば、とりわけ、私が小学生の頃に、この様な活動があれば、私は今より人と関わることに戸惑うことはなかったかもしれない。

とにかく、どのような形であれ、教師は積極的にグループワークを授業に取り入れるべきである。


このように学生はかなりアクティブ・ラーニングを取り入れた授業を高く評価している。これからの時代は、単なる座学ではいけない、教員側が何か工夫をしろ、ということだが、さて、何かいいアイデアはあるかな。

 

台湾のある村で日本語が日常的に話されている?


毎日新聞のTwitter には次のような記事が紹介された。それは非常に興味深いので、このサイトでも紹介したい。

台湾北東部の寒渓など4村では、日本語と先住民タイヤル族の言語が混ざって形成された新言語「宜蘭クレオール」が中高年を中心に話され、現地では「ニホンゴ」などと呼ばれています。村人たちの会話を撮影しました。

この動画のリンク先はいつまで存在するか分からない。リンク切れの場合はご容赦を願いたい。

言語が使われているのは台湾東部にある、宜蘭県の大同郷寒渓村と南澳郷東岳村・金洋村・澳花村の4つの村が中心である。

この寒渓語は語彙が7割が日本語で3割がタイヤル語由来のクレオール言語である。この言語は、宜蘭クレオール(ぎらんクレオール、Yilan Creole)とも、あるいは、寒渓タイヤル語、寒渓泰雅語とも呼ばれているそうだ。

台湾に行く機会があったら、是非とも、これらの村を訪問してみたいなこと思うが、おそらく観光地としては、まだ整備されていないのだろうと思う。

「外国人集住都市の言語問題」を『日本語学』に発表した。

明治書院の『日本語学 2018年8月号』は、「都市とことば」という内容で特集が組まれた。私も声を掛けてもらって、「外国人集住都市の言語問題」というタイトルで執筆した。この論文の副題は「日本語で格差を生み出さないために」である。

論文の概要は、「ニューカマー」と呼ばれる外国人労働者が外国人集住都市を中心に集まっている実態を報告したものである。好むと好まざるとにかかわらず、高齢化社会にむかう日本は、外国人労働者の受入数を増やすことになる。それは、日本社会が多言語・多文化・多民族社会を迎えることである。問題点として言語問題が生じるだろう事である。つまり、日本語を理解できない外国人の存在なのだ。

そのことはやがては、日本語能力の差で格差が生じるのではないか、その格差を生み出さないようにするには、どうしたらいいのか、などを述べている。とにかく、詳しい内容は、この雑誌を購入してもらえればと思う。

日本語学の表紙

2015年に定年退職して、現在は岐阜県の大学で特任教授として働いている。定年退職したことで、自分自身の中でこれまで研究したことに一区切りが付いたかなという気持であったが、この度、執筆に声を掛けていただき出版社には感謝している。このテーマは自分がこれからも追求していくつもりであり、成果はこのブログで発表していこうと考えている。

お雇い外国人について


今、お雇い外国人に関する本を読んでいる。三好信浩『日本教育の開国』(福村出版)である。この本は図書館から借りて読んだことがあり、興味深かったので、購読しようとした。しかし、1986年刊であり、すでに絶版になっているので、中古本で入手した。

以下、本の紹介を兼ねながら私の感想を述べてゆく。

日本は長い間鎖国をしていたが、そのことにより国内では平和が続き文化が円熟していった。平和が続いたゆえに、寺子屋などの教育産業は盛んとなり、その当時で識字率は48%であり、当時のヨーロッパ諸国と比べても遜色のない数字であった(イタリアやスペインよりも高い)。この高い識字率が、ヨーロッパの西洋技術を受け入れる土台となり、受け入れは成功したと言えるだろう。

外国教師の雇い入れは、はじめは日本に居留する外国人の中から選ばれた。しかし、そのような外国教師の中には、怠惰や無能な者が含まれていた。本国で食い詰めて日本にやってきたという教養の乏しい外国人も、ただ外国人という理由で教師になった者がいるということだ。(p.44) 

明治政府はそのような経験の反省から、正式の外交ルートを通して、有能な外国教師を雇い入れようとしたのである。この政策はおおむね成功して、有能な外国教師を雇い入れることに成功した。しかし、それゆえに、高い給料で雇うことにもなった。中には当時の太政大臣(総理大臣)よりも高い給料をもらっていた外国教師がいた。

これらの外国教師は主に高等教育機関で働いた。彼らは、自らの言語(英独仏)で話したのである。受講生となった日本人たちは、通訳がいたのであろうが、大半は直接に理解していったのである。日本人学生は、西洋の学問を吸収したいがゆえに、必死で覚えたゆえに語学力は伸びた。なお、テキスト類は当然、外国語のテキストである。(これらのテキストを簡単に購入できたのかは分からない。おそらく、図書館に数冊は置いてあったかもしれないが、学生個人での所有は少なかったのではないか。それゆえに、講義ノートの作成は大事なことであり、大事に保管されていったのである。)

政府は外国教師の雇い入れと同時に有能な日本人学生を留学させた。そして、ゆくゆくは交代させようと考えたのである。膨大な費用のかかる外国教師よりも、日本人で置き換えたい、それもできるだけ早くと考えたのである。(東京大学の文科の教授であるラフカディオ・ハーンは留学してもどってきた夏目漱石と交代する)

当時の外国教師たちはいわゆる「国際人」である。フェルベッキなどの経歴は面白い。オランダ人でアメリカに渡り、東洋に関心を持って中国や日本に来る。 彼はオランダに長い間帰国しなかったのでオランダ国籍を喪失した。アメリカへの帰化もうまく行かなかったので、グリフィスは彼を「国籍のない人」と言っている。ただ、フルベッキは国籍のない人ゆえに、日本政府への外国教師選択のアドバイスに関して、「特定国の利益にこだわらない国際人として、客観的な判断をすることができた。」(p.80-81)

お雇い外国人は多能な人が多かった。宣教師としてキリスト教を教えながら、教育者として、また専門の学問を教えるなどの多彩な活動が目立つのである。

当時の幕府、明治政府の最大の関心は国防にあった。アジア諸国が次から次と植民地になってゆく情勢の中で、どのようにしたら国の独立を守れるかが最大の関心であった。陸軍はフランス機、海軍はイギリス式を学んだ。なお、陸軍は普仏戦争の結果を受けて、プロシアから軍事学を学ぶようになる。このあたり、太平洋戦争まで陸軍はドイツの影響、海軍はイギリスの影響という意味でつながっているようだ。

海軍はイギリスから学んだ。イギリスでは、海軍兵学校よりも海軍機関学校が先に整備されたのであるが、日本でも同じであり、海岸は軍艦を動かすという意味で、精神論よりも、実学的な教育が優先したようだ。

女子教育、音楽教育なども外国教師の活躍が目立つ。障がい児教育も、どうであったのか知りたいところだが、この本には書かれていなかった。おそらく、これらも西洋からの外国教師が西洋の進んだ制度を導入したのではと推測する。

 

英語教育総合学会(6月9日)を聴く。


6月9日に英語教育総合学会が発表があった。最近は自分は小学校英語に関して関心があるので、小学校英語に関した発表を聴いてみたかったので参加した。これは自分の指導しているゼミ生が二人ほど、小学校英語に関する論文を執筆しているので、自分がその指導に当たらなければならないという理由もある。

発表の場所は、関西学院大学の大阪梅田キャンパス(ハブスクエア大阪10F)であった。自分は何回も訪問しているのだが、この日は場所が分からなくなって、かなりの時間うろうろして、貴重な時間を無駄にしてしまった。大阪周辺は本当に迷子になりやすい。

細江美佳先生(鳴門教育大学)は「これからの小・中接続した文字指導の在り方ーバランスト・アプローチによる系統性のある読み書き指導を」という内容で発表をされていた。自分が関心を持った点はアルファベットの教え方である。細江先生は大文字を教えてから小文字を教えるべきとの考えだ。「大昔700年から800年かけて大文字がいまの小文字になってきたのですよ」と小学生に語って、その具体的な変化の様子を教える。ビデオを活用して、たとえば、D が早く書くようにしてゆくと、しだいにdの形に収斂されてゆくことを実際に教えていた。(このブログでは、そのあたり視覚化して説明できないが、その点はご容赦ねがいたい)。B →b ならば、上の部分が取り除かれて b になってゆく。Aも一筆書きで早く書いていこうとすると a になる。歴史的な経緯を説明しながら、アルファベットを教えるのは面白い方法だと思った。

私のゼミ生の一人は、a/b   p/q   などの鏡文字をどうやって効果的に教えたらいいのか論文化している最中だが、細江先生のハンドアウトを渡して参考にしてもらえればと思う。

池田周先生(愛知県立大学)の「小学校外国語科における文字と音の扱いーどのようにして、そして、どこまで」も興味深い発表であった。音韻認識のレベルを、脚韻、音節、オンセットライム、音素と次第に深化していくと述べていた。この場合は音素というのは子音だけのレベルでもある。自分では理解し切れない面もあったが、要は小学生がどの程度音韻認識をするかを理解した上で、文字と音の指導を行うべきとの趣旨だ。

池田先生の話の本筋からそれるのであるが、池田先生はアルファベットは小文字から教えたらいいというようなことを話されていた。私の勘違いかもしれないが、その根拠として、国語の時間に教えるローマ字との関連性をその根拠にしていたようだ。

 

このあたり、実はゼミ生が、アルファベットは大文字からか、小文字からか、両方を同時に教えるべきか、またローマ字指導との関連性はどうなるのか、内閣式とヘボン式の関連は、等と悩んでいたので、この点は自分のゼミ生とも討議してみたいと思っている。

なお、別途資料として、成田一先生の対談記事「脳科学からみる早期英語教育」というプリントがあって拝読した。成田先生の強みは脳科学に関する知識が豊富な点である。B4裏表一枚ほどで簡単に読める内容であるが、示唆に富んでいた。この内容を詳しくしたものとして、成田先生は『日本人に相応しい英語教育』(松拍社)という本を出版している。かなり文科省の方針にはかみついているので、痛快な点もある。小学校の英語教育に携わる人は、この様な見方もあるという点で勉強になるだろう。